婚活という言葉は、２００７年に社会学者の山田昌弘さんと白河桃子さんの共著、「婚活」時代という本で始めて広まった言葉でした。

４人に１人は結婚できないというセンセーショナルな内容が、データと現場感の両面から説明されており、今の婚活ブームのきっかけになりました。つまり、多くの人が結婚するためには主体的な活動が求められるということを、社会に広く認知されたのです。

 これまでも、結婚相談所は世の中にありましたが、「結婚できない人の最後の砦」であったり、「サービス内容が不透明」であったりと、後ろ向きのイメージが強かったです。しかし、この婚活ブームによって、そのイメージも大きく変わりつつあります。

玉石混合の結婚相談所

世の中に結婚相談事業者は国内に４０００あります。しかし優良事業者は本当に数えるほどしかありません。初期投資が不要なビジネスモデルのため、多くの事業者や個人が参入しており、優良事業者を発見することは難しい状況です。
昨年世界一厳しい婚活ＰＤＣＡを推進することで有名なパートナーエージェント社が晴れて上場し、結婚相談所を運営する上場企業は、ＩＢＪとツヴァイを含め３社になりました。
大手企業は実績もあり安心ではありますが、サービスが手厚い分比較的高額のため、なかなか手が出しにくいです。
新業種のビジネスモデルであるため、信頼性・安全性と価格は現状では比例関係にある状況です。

しかしご安心ください。
ヤフーニュースの記事を見て、この問題を100%解決する方法を見つけました。

人工知能が結婚相手を自動的に選ぶサービス

内閣府の調査によると、「結婚は個人の幸福にプラスの影響がある」との結果を報告しています。
また、Barry Schwartz氏は、「選択肢が増えると人が不幸になる」と主張しています。
この主張が正しいと仮定します。

つまり、個人が幸福になるためには、以下の２つが重要という事になります。
①結婚をすること
②選択肢を減らすこと

つまり、結婚に強制力を持たせること、結婚相手の選択肢を減らすことで個人が幸福になると言えます。実はこの２つを実現できる組織が１つだけあります。
国家です。

国家が国民に結婚することを強制させ、全国民の未婚者から人工知能で最適な相手をマッチングするのです。

幸福度調査というものがありますが、幸福度というものがデータ化できるとするならば、どのような人通しが結婚することで幸福になれるかはデータとして管理できます。
つまり、過去のパターンから幸福になれそうな結婚相手を見つけ出し、国家が結婚を後押し（強制）することで、全国民の幸福度が著しく上がると思われます。そして、データ量とともにマッチング制度も上がるため、年々幸福度が上がると予測できます。


もう婚活パーティで、若い女性や医者弁護士に群がる必要もありません。人工知能が幸福をもたらしてくれる相手を見つけてくれます。マイナンバー制度も、ＡＩ結婚を力強く後押ししてくれるでしょう。